いしかわ心療・神経クリニック

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職場のメンタルヘルス

当院医師は産業医の資格を有しています。

職場のOA化や情報化、人間関係の複雑化、不況に伴う失業など、労働環境が急速に変化し、それにともない心の健康問題も顕在化しています。職場のメンタルヘルス対策は事業場が望む産業医の職務の第4位ですが、大企業では第1位です。

    1. 約63%の労働者が仕事のストレスにさらされています
      (平成9年度旧労働省「労働者健康状況調査報告」)
    2. 1ヶ月以上の疾病休業の理由の15%程度が精神障害です
      (旧労働省「労働の場におけるストレス及びその健康影響に関する研究」)
    3. 精神疾患で現在治療を受けている者は20-64歳の国民の1.7%です
      (平成11年度旧厚生省「患者調査」)

一般的に心を患っていても専門家を受診していない人がいることを考えると、心の病気を持つ従業員の割合はもっと多いと推測されます。


職業上で強い不安、悩み、スレスレを感じている労働者は増加しています。


国民全体の自殺者が増えていますが、労働者の自殺者数も増加しいます。

1999年から自殺の労働災害が認められるようになり、
精神障害、自殺の労災申請数、認定数が増加しいます。

現在では、業務と密接な関連があると判断されたメンタルヘルス不全(うつ病など)は、労働災害補償保険法の補償対象となり、民事上の事業者責任も追求される場合もあります。平成12年に旧労働省が発表した「こころの健康づくりの基本的な考え方」により、事業場内でのメンタルヘルス対策は無視できない最重要課題となっています。

このようなことから、企業にとって、産業医学の知識を持った精神科医との結びつきは重要であると思います。職場でのメンタルヘルスのあり方、対応、メンタルヘルス不全に陥った従業員の診察など行っています。

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